産業医事務所 セントラルメディカルサポート

  • アクセス
  • サイトマップ

お問い合わせ

Column 記事

  • 2015.10.07

インフルエンザワクチンの値上げについて

インフルエンザは毎年のように冬場に流行して日本全国で1000~2000万人が罹患する、職場の健康管理においても大きな問題の一つです。感染を防ぐためにはワクチン接種が有効ですが、今年は昨年までよりも500円から1000円ほどワクチン代が値上げされているのをご存知でしょうか?

これは、昨年まではワクチンに含まれるウィルス株が3価(A型2種類。B型1種類)だったのに対し、今年からB型株が1種類追加されて4価(A型2種類。B型2種類)になったことに伴う変更です。近年複数のウィルス株が流行することが多く、ワクチンの効果範囲を広げるために世界保健機関(WHO)も4価への推奨しています。一方で、ワクチンの値上げによって接種率が低下し、かえって流行が促進されてしまうのではないか…といった懸念も出ています。

インフルエンザワクチンの効果は流行するウイルス株によって異なりますが、平均すると予防確率は5割程度と言われています。仮に従業員数が100名、感染率が10%とすると、全社員にワクチンを接種することで5名程度の発症を予防できる計算になります。費用対効果は微妙なところですが、仕事の機会損失や職場内流行を防ぐために、従業員に対してはワクチン助成などを通じて積極的な接種を推奨するようにして下さい。

なお、仮にインフルエンザに感染してしまった場合、ウイルスは通常1週間程度排出され、特に発症初期3日間は周囲の人にうつしやすいと言われています。法律上は休職を義務付ける規定はありませんが、学校保健安全法には「学生は解熱後2日を経過するまで休学しなくてはならない」という規定があります。これにならい、インフルエンザを発症した従業員には解熱後2日間程度は休んでもらうようにすることをお勧めします。

PAGE TOP